企業内"動画担当者"が知っておくべきこと

この記事は、2019年5月17日に開催されたNew wave インハウス動画の未来 セミナー vol.1のアーカイブです。

Twitter、Facebook、YouTubeなどのプラットフォームで爆発的に数を増やしているSNS動画。
マーケティング、広報の担当者としてはこの波は見逃せないハズ。
しかし、動画制作を始めるにはまだまだハードルが高いのが現状です。
そこで、「SNS動画を始めるために必要なこと」について3組のプレゼンターにお話していただきました。
この記事は、そのイントロダクションであるVookの岡本さんのプレゼンを
まとめたものです。

岡本 俊太郎
Vook代表
1988年生まれ。上智大学卒
映像クリエイターのためのプラットフォーム『Vook』を運営する株式会社アドワール代表取締役。

SNS動画の勢い

SNSの投稿が文字や画像から動画へと移り変わり、動画の需要ががより増大しています。
2019年5月現在、YouTubeを利用しているユーザーはおよそ10億人ほどです。
インターネット人口のおよそ3分の1がYouTubeを利用している計算になります。
また、Twitterユーザーのおよそ80%が動画を見ており、Facebookでは5億人が動画を見ているというデータもあります。

いずれインターネット全体のトラフィックのおよそ80%が動画になり、オンライン動画産業の市場規模は2019年から2024年までに倍になると予測されています。

SNS動画の需要が増えている現在、企業は動画制作について学ぶ必要があり、インハウスでどうやって動画制作をするか考えていなければなりません。

SNS動画の企業アカウント事例

GoogleのTwitterアカウントが2019年5月中に投稿したツイートは、98投稿中61投稿が動画でした。
また、同社のFacebookアカウントの投稿もほとんどが動画です。
海外のSNS担当者やマーケティング担当者の約80%は動画を使用しているというアンケートもあります。
企業がSNSで投稿している動画は以下のようなものがあります。

* イベントアーカイブ：広報として使用
* 製品紹介：宣伝として使用
* ブランデッド動画：経営企画として使用
* 採用：人事として使用

企業はあらゆる領域で動画を作らなければなりません。
様々な部署がもつ動画を利用したいという需要にどうやって応えていくかが重要になります。

企業に求められていること

企業内で動画管理していくことがこれからは大切になります。
動画管理するために必要になるのは以下の3つです。

* 人材管理：誰に作ってもらうか？(社内？社外？)
* 制作管理：クオリティコントロール(そのために担当者は動画制作への理解を深めなければならない)
* KPI(CV)管理：何を目標にし成果目標をどこに持つか

どこまでを代理店や制作会社に任せ、どこまでをインハウスで自分たちでやるかを考えていかなければなりません。
これらを考えていくためにインプットをしましょう。

1. プラットフォームへの理解

TwitterやFacebookなどのSNSは、動画単体ではなくアカウントとしての戦略を考えながら運用していくことになります。比較的に難易度は低めです。
対して、YouTubeやTikTokなどの動画専門のサービスは、動画そのもので勝負しなければならないので比較的に難易度が高めです。
Instagramの難易度はこれらの中間くらいに位置しています。
どのプラットフォームにどのような動画を投稿するかを考えていかなければなりません。

2. クリエイティブ(内容)

動画を作る目的、動画で伝えたい内容、それをどう表現するかを考えなければなりません。
海外のSNSアカウントなど既存の事例を参考にし、目的・内容とそれに対する表現を考えながら見ると勉強になります。

3. 作り方(ワークフロー)

動画制作の流れを把握するのも大切です。

動画制作の流れ

1. 要件定義
2. 企画：誰に何を？企画書,絵コンテ
3. 準備：スタッフィング,機材準備,絵コンテ,スケジュール表など
4. 撮影
5. 編集：カット編集,アニメーション,テロップ入れ,確認作業
6. 公開：プラットフォーム公開
7. 効果検証：KPIに関する数字検証

この中でも特に重要なのは、目的は何なのか誰をターゲットにするのかを決める要件定義です。

これらを踏まえた上で、SNS動画にどうアプローチしていくか考えることが企業に求められています。

岡本さん、ありがとうございました！